受付時間 AM10:00〜PM19:00
2023.04.03成功するクリニック経営
昨今の国際情勢や円安傾向などの様々な要因が重なり、一般家庭の電気代が急に高騰したことがニュースでも頻繁に取り上げられています。電気代の急騰は一般家庭だけでなく多くの企業にとっても打撃となり、商品値上げの選択を迫られています。
クリニックは治療や人命に関わる多くの電気機器を使用していますので、光熱費の高騰は無視できない問題です。今回は、クリニックで今後どのような電気代対策をしていくべきなのか、考えてみましょう。
環境省によると、延べ床面積75,000平米程度の医科大学の外来棟で使用されている1年間の電気代は平均して1億円程度。では50〜70坪程の一般的なクリニックで使用する電気代は毎月どの程度でしょうか。
クリニックの専門科にもよりますが、入院施設を持たない一般的なクリニックの場合でも、一般家庭よりもはるかに稼働時間は長く、常に電気機器を使用しています。どのような機器をどのような頻度で使用するのかで電気代は大きく左右されますが、レントゲンなどの医療機器や検査機器、電子カルテ導入によるレセコンの連携使用、冷暖房、施設維持のための電化製品の使用だけでも、一般的に月8万円～10万円はかかるとされています。
毎月かかっているコストを細かく見直してみることで、節減できる部分も見えてきます。
長く使っている医療機器を最新の機器に買い替えることで、大きな節電に繋がる場合もあります。新しい機器ほど省エネ性能が高くものが多いからです。空調も光熱費削減の大きなポイントになります。フィルターをこまめに清掃したり、カーテンやブラインドを使用して遮熱したり、冷温水器や冷凍機を調整したりと、ちょっとした工夫で空調にかかる光熱費を大きく節約することができます。その他、電気をLEDに変えるなど、照明機器の見直しも効果的です。
また、業務の効率を上げて残業を減らすことも、非常に効果的な光熱費対策です。スタッフの在院時間が少なければ少ないほど、節電になるからです。スタッフ一丸となって終業時間を早める目標を立てていくことで、意識も高まり、残業代の削減にも繋がることでしょう。
急激な電気代の高騰により、クリニックだけでなく多くの企業や家庭が真剣に対策を講じるようになってきました。できることから一つ一つを見直して、節電を進めていきましょう。行政による補助金が出ている自治体もありますので、地域の情報もこまめにチェックしておくといいでしょう。またこれを機に、停電対策として、ソーラーパネルによる自家発電や蓄電システムなどを導入するのもいいでしょう。
